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FAQ

レンタルサービスについて

自費でのレンタルの場合:最短でご予約日の翌日のお届けとなります。ただし在庫状況や店舗によって異なりますので、詳しくはお問い合わせください。
介護保険でのレンタルの場合:初めてのお客様は、介護保険証・負担割合証と担当のケアマネージャー様を確認させていただき、必要な手続きを取らせていただきます。
既に弊社でレンタルサービスをご利用中のお客様は、即日または翌日にお届けが可能です。担当営業までお問い合わせください。

はい、可能です。料金は以下の通りです。

  • ・1泊2日 1,000円(非課税)
  • ・2週間 2,000円(非課税)
  • ・1ヶ月 3,000円(非課税)
  • ・長期休暇特別料金 2,000円(非課税)

※上記は店頭に受け取り・ご返却に来ていただける場合の料金となります

詳しくはこちらをご覧ください 車椅子のレンタルについて(自費)

通常のご使用による破損の際は、無償でお取替えいたします。不慮の事故等の場合は、保険に加入しておりますので保険処理などの対応が可能です。ただし、お客様の過失による場合は免責額がかかります。

はい、交換できます。介護の状況は常に変化しており、またどんな用具が自分に合うのかも実際に使ってみて初めてわかることもあります。その時々の状況に合わせて福祉用具・介護用品を交換できるのもレンタルの良さです。

担当するスタッフ(福祉用具専門相談員)にご相談ください。一部商品在庫がない場合やお試しができない商品もございます。

お客様がお知り合いのケアマネジャー様がいらっしゃれば、弊社からご連絡を取らせていただき、ケアプランのご相談をさせていただきます。もしお知り合いの方がいなければ、弊社からケアマネジャー様をご紹介する事もできますのでお気軽にご相談ください。

在宅介護を継続する上で理由と必要性が認められ、ケアマネージャー様の作成するケアプランに理由付けをしていただくことで複数レンタルも可能です。

排泄時やお風呂で使用する福祉用具は、直接肌が触れる商品のため衛生上レンタル対象外となります。ただし、そのような商品については介護保険を使用して1割〜3割のご負担で購入することが出来ます。(特定福祉用具)

介護保険での福祉用具の利用は、在宅サービスと位置づけられていますので、 病院や介護保険施設に入院・入所している間は介護保険での福祉用具レンタルはできません。
ただし、全額自己負担でのレンタルは可能です。

ネットショップの
配送について

日本国内であればオンラインショップでご購入いただいた商品は配送が可能です。
Amazon
楽天市場

福祉用具レンタルの
配送について

弊社のサービス対象エリア内で介護保険サービスをご利用の場合は配達・回収料金は基本的にレンタル料金に含まれています。
介護保険を利用されない場合、またご指定の納品場所や納品先・ご状況などで、別料金が発生する場合がございます。

介護保険について

まずは、お住まいの地域の市町村(保険者)から要介護認定を受ける必要があります。市町村(保険者)に申請してから、およそ30日前後で認定結果が通知されます。認定後、介護支援専門員(ケアマネジャー)とともに必要なケアプランを作成します。ケアプランに基づいて、介護保険のサービスを提供する事業者と契約を結ぶことで、サービスを利用できます。

介護保険を使わない自費レンタルも可能です。まずは金額や条件などお気軽にお問い合わせください。その場合は「全額自己負担」となりますのでご了承ください。

原則として、正式に退院をされご自宅に戻られてからケアプランを作成して介護保険対象の在宅サービスを開始できます。一時退院される場合でも、同様に介護保険申請やケアプラン作成の手続きが必要です。まずはお気軽にお問い合わせください。

住宅改修について

まずは弊社にご相談ください。ご担当されているケアマネージャーさんや地域包括支援センターの方がいらっしゃる場合は、工事の下見に伺う前にそちらの方への連絡調整なども弊社で行います。介護保険を初めてお使いになる場合は、申請手続きなどのご相談にも対応致します。

入院中の場合は、介護保険が認められないため原則対象外となります。ただし行政に住宅改修の事前申請を行えば入院中に住宅改修を行うことができます。さらに退院後に住宅改修の事後申請をする事で介護保険の負担割合に準じて給付を受けることができます。※万が一退院しない(できない)こととなった場合は全額自己負担となるリスクがあります。
(※施設から退所する場合も同様です。)

老朽化に伴う改修は、介護保険では対象外となります。別途自費工事として対応させて頂く事は可能です。

住宅改修の対象となっている範囲は、以下のとおりです。

  1. 1.手すりの取付け
  2. 2.段差や傾斜の解消
  3. 3.滑りの防止及び移動の円滑化等のための床または通路面の材料の変更
  4. 4.引き戸等への扉の取替え・新設、扉の撤去
  5. 5.洋式便器等への便器の取替え
  6. 6.その他1〜5までの住宅改修に付帯して必要となる住宅改修

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